やはりトランプ続投です。
まず、石川新一郎氏のYouTube動画をご覧下さい。
【第８２弾】世界でいよいよGESARA法がスタートします
（2021/01/23）
では、GESARA法とはなんですか？という疑問を持たれた方にオサライをして下さっている親切な方のサイトを以下に貼り付けます。
NESARAとは？
～地球を変革させるGESARAへと続く ①～
【第８２弾】世界でいよいよGESARA法がスタートします
（2021/01/23）
では、GESARA法とはなんですか？という疑問を持たれた方にオサライをして下さっている親切な方のサイトを以下に貼り付けます。NESARAとは？
～地球を変革させるGESARAへと続く ①～
『地球を変革させるGESARAへ』との言葉通り、
これは社会制度を地球レベルでリセットしていく話です。
では、なぜこの２０２１年のタイミングで「激変」があるのか？
バイデンの大統領就任式典の欺瞞と
アメリカ株式会社の終焉
（2021/01/22）
この動画の説明にもあるように、「１８７１」と「１９」と言う数字がキーポイントです。「１８７１」とは１８７１年に米国はアメリカ共和国とは別の法制度をもつ「ワシントンD.C」に支配され、実質「アメリカ株式会社」となり搾取され続けて行きました。
トランプ大統領は、その搾取の仕組みを破壊して、裏権力構造（ディープステイトともカバルとも呼称される勢力）との戦いを２０１７年の大統領就任直後から開始し、２０２０年１２月には完全制覇しました。しかし、２０２０年１１月の大統領選の不正選挙を戒厳令によって力ずくで処罰することをしなかったのは、壮大な囮捜査作戦実施中だったからです。悪党を一網打尽にする為です。
そして、「１９」と言うキーナンバーは、アメリカ共和国の第１９代大統領に就任する予定を表わしています。トランプは真に民主主義が厳正に機能するアメリカ共和国に米国を取り戻したのです。
「１８７１」と「１９」の予言をしたサイキックLJ、ルイーズ・ジョーンズさんの映像を以下に貼り付けます。
【国家反逆罪、メディアの問題も全てが明るみとなります】
ルイーズ・ジョーンズさん1月20日のリーディング☆世界の動向 - サイキックLJ
（2021/01/21）
バイデンはアメリカの大統領に就任していなかった!?
─AK's Pickup【20210123号】
（2021/01/23）
https:/
２０２１年１月１６日に発効された反乱法によって、準戦時下状態になった。この反乱法発効によって大統領権のバイデン陣営への移譲は消失する。更にトランプが大統領を辞めた現在、米軍政権が大統領権を掌握している。しかし、米軍のトップはトランプ元大統領に非公式ながら指揮権を委ねている可能性が高いので、実質的に大統領権はトランプになると言える。
《ここからはオマケです》
バイデン大統領の就任式が、トランプによってロックダウンされたワシントンD.Cで行われた証拠と思われる情報を以下に貼り付けます。
バイデン就任式(?)で、アメリカ国旗の下にあった黒い旗が話題となっている🤣
「POW MIA」旗ですね。Prisoner of War（戦時捕虜）/ Missing in Action（戦闘中行方不明)の略です。 戦争の任務遂行中に行方不明になった兵士、捕虜になった兵士を決して忘れないという意志を示しています。
https:/
２０２１年１月１６日に発効された反乱法によって、準戦時下状態になった。この反乱法発効によって大統領権のバイデン陣営への移譲は消失する。更にトランプが大統領を辞めた現在、米軍政権が大統領権を掌握している。しかし、米軍のトップはトランプ元大統領に非公式ながら指揮権を委ねている可能性が高いので、実質的に大統領権はトランプになると言える。
《ここからはオマケです》
バイデン大統領の就任式が、トランプによってロックダウンされたワシントンD.Cで行われた証拠と思われる情報を以下に貼り付けます。
バイデン就任式(?)で、アメリカ国旗の下にあった黒い旗が話題となっている🤣
「POW MIA」旗ですね。Prisoner of War（戦時捕虜）/ Missing in Action（戦闘中行方不明)の略です。 戦争の任務遂行中に行方不明になった兵士、捕虜になった兵士を決して忘れないという意志を示しています。
（Twitterより）
高次元の予言がヤバイ！2021年は世界的秘密結社が解体される？！新型○○も終息？！【ぞくぞく】【ゾクゾク】【ミステリー】【都市伝説】
（2021/01/18）
この映像の通り、「地球暗黒時代の終焉の始まり」が２０２１年です。
【アメリカ新共和国】ワシントンからの重要なメッセージとNESARA・GESARA → デクラス(機密解除)に関する詳細！【BBニュース】
（2021/01/23）
このBBニュースさんの情報量は凄いです。上記全般にご関心がある方は、このBBニュースさんの過去映像をチェック下さい。
トランプチームの大量逮捕で多数の国の内閣総辞職、政府崩壊！反トランプの日本政府も総辞職に追い込め！ロスチャイルド家ベンジャミン死去！反トランプ勢力のリンカーンプロジェクト共同創始者ジョン・ウィーバン辞任！
高次元の予言がヤバイ！2021年は世界的秘密結社が解体される？！新型○○も終息？！【ぞくぞく】【ゾクゾク】【ミステリー】【都市伝説】
（2021/01/18）
この映像の通り、「地球暗黒時代の終焉の始まり」が２０２１年です。
【アメリカ新共和国】ワシントンからの重要なメッセージとNESARA・GESARA → デクラス(機密解除)に関する詳細！【BBニュース】
（2021/01/23）
このBBニュースさんの情報量は凄いです。上記全般にご関心がある方は、このBBニュースさんの過去映像をチェック下さい。
トランプチームの大量逮捕で多数の国の内閣総辞職、政府崩壊！反トランプの日本政府も総辞職に追い込め！ロスチャイルド家ベンジャミン死去！反トランプ勢力のリンカーンプロジェクト共同創始者ジョン・ウィーバン辞任！
２０２1年１月２３日operationdisclosure
https:/
フロリダで大歓迎されたトランプさん。
https:/
あれ？大統領を辞めたはずのトランプが
https:/
フロリダで大歓迎されたトランプさん。
https:/
あれ？大統領を辞めたはずのトランプが
乗ってフロリダに帰って来た。なぜでしょうか？
以上
以上
トランプが発した「不思議な旅」の意味がわかった。
結論から言います。
「RED７」が起動していると希望します。
ポンペイオが台湾に行かなかった。行って台湾の国連加盟に布石をつけたら、中国と戦争も辞さない態度表明だった事と、台湾側も一枚岩ではなくトランプ政権の継続を希望しなかった。（台湾事情は以下の深田萌絵TVさん情報を参照ください）
一方、新井信介氏が仰るようにUFO関係の情報開示も劇薬で副作用があるので２０日はトランプは身を引いた・・・これが真実ならば、トランプは平和主義者だね。
【トランプは勝ったが、身を引いた?! 「全て知っている」!! ジャンプアップは地上の人が自ら】（新井信介：ぬなとチャンネル）（2021年1月21日）
https:/
バイデンの憂鬱、ＤＳ監視社会完成への誤算 （2021/01/18）
https:/
（５分３２秒より台湾のバンデン政権評が出てきます）
トランプ側にもカバル（ディープステイト）に与する勢力と近い人達がいる。その人達のトランプ押しが無ければ、ペドフィリア追討は進まなかった。宇宙的大局観から言えば「闇も光も一対」つまり「光」一色では魂の進化は深まらない。トランプは振り子が戻るように行き過ぎた闇の腐敗を取り除く決意をし、それを実践した。
過去においてトランプと同様、闇の腐敗を阻止する事や「闇と光の調和」を目指した人物にヒトラーがいると思います。歴史を経た現在のヒトラーのイメージはユダヤ人虐殺を推進した悪魔ですが、ヒトラーの初期の志は悪魔志向ではなかったと思います。
トランプもヒトラーも数多くの暗殺危機がありました。近未来を見通す予知能力が備わった人物ではないか？と共通点を感じます。
トランプはヒトラーの失敗例を数多く深く学んだ人ではないか？と思います。だからこそルッキンググラスプロジェクトの人脈も引き寄せたのではないか？
【Eriさん情報転載】Looking Glass Project（ルッキング・グラス・プロジェクト）とは？未来を見る・タイムトラベル・テレポーテーション
https:/
NESARA/GESARA 9 ルッキンググラスが見た未来。ディープステート滅亡は2012年の時点で確定していた！？
https:/
「ザ・シンプソンズ」と未来透視装置「ルッキング・グラス」
http://
１月２０日のワシントンDCで、バイデン側の州兵とトランプ側の米兵が、同じアメリカ人同士の殺し合いは馬鹿げていると判断して「レッド６」は封印したのか？ 「レッド７」が起動していると希望したいです。
鳴霞は信じます!バイデン就任しても大丈夫です/皆さん、トランプ大統領最後は必ず勝ちます!/習近平とトルドーが密約?!中国からカナダへ800万人移住計画 #バイデン就任式#トランプ大統領 (2021/01/21)
https:/
米軍封じ込め作戦！！
大統領？？
https:/
以上
トランプ第二期目の日本は？
【ダイジェスト】アメリカ大統領選挙を側で操るロスチャイルド家とゴールドマンサックス
（三橋貴明×林千勝） （2021/01/16）
https:/
原田武夫氏の見方だと推察しますが、「バイデン VS トランプ 」の構図は、「ロスとロックの内紛に過ぎない」と言う見方に関して、私の中では否定的ですが、トランプ陣営の中での一枚岩が未だ未だ確認出来ないレベルでは、一安心とは言えないので「注視」レベルです。
民主党DS勢力は「バイデン暗殺」をトランプ勢力の仕業にするカードを切る可能性もあるので、その可能性を封殺し、トランプ陣営の完全勝利の後に、ロスチャイルドの陰謀対処の見極めが必要であると思います。
財務官僚の出世の為に「中途半端な自粛」と「中途半端な財政出動」が繰り返され、コロナ騒ぎが終わらない。
https:/
従業員第一を体現するウォルマートの「事業継続チーム」。コロナ対策を先導する根本思想
BizHint 編集部 （2020年6月7日）
https:/
企業経営の中で、「株主配当第一主義」や「顧客満足度」や「従業員満足度」や「ソーシャルリスポンシビリティ＝企業の社会的責任」等々の指標バランスがどの様に調整されていくのか？
「革命」とか「再構築」の大変なところに、「トップダウン」と「ボトムアップ」がミスマッチ無く図られて行くのか？その為のスキームは？
日本が地球の進むべき潮流をリードする存在になるタイムラインが近未来にあるそうです。
正義感から業務改善を行うも、
梯子は外され評価もされない
“孤独な勇者”を生まないための
「変化に対する正しい評価」
https:/
【既にこれだけ出そろってる！医師たちの真実の言葉】ーーー沖野様の投稿からシェアさせて頂きます。
勇気のある現役医師たちに感謝！
・・・・・・・・・・・
｢メディアが恐怖を異常に煽っている。一年以内のワクチン開発などありえない。新型コロナウイルスは人工的に作られたのではないかと思われるフシがいっぱいある」
ノーベル賞･大村智博士(月刊致知)
｢コロナによる被害は、ウイルスによる病気や死亡よりも、特に子ども達の精神に対する害が最も大きい。子どものマスクの着用により、身体、行動、学習、情緒のすべてにわたって非常に多彩な障害(副作用)を認めました｣
本間真二郎医師
｢PCRは諸悪の根源。コロナは人災である。指定感染症から外すか5類へ。コロナは分子構造、免疫特性、臨床症状まで非常に詳しく分かり既知のウィルスになった。インフルエンザワクチンとコロナワクチンは決定的に違う。打つ必要無し。遺伝子改変と同じ医療行為で10年20年経たないとわからない。1回打ったら元に戻せないワクチン。生涯にわたり自己免疫疾患的な副作用を持つ可能性あり｣
大阪市立大学名誉教授･井上正康氏
｢マスクは新型コロナに対抗するための免疫力を低下させます。免疫力の源泉が呼吸にあるからです。マスクをすればするほど免疫力を低下させて自分を新型コロナに感染しやすくしている｣
帯津良一医師(週刊朝日)
｢非常事態宣言･外出自粛は2 度と繰り返すべきではない｣
慈恵医大･大木隆生医師
｢毎年1000万人以上がインフルエンザに罹患して、患者は冬季に集中しているのに「インフルエンザの流行で医療崩壊」は絶対に起こりません。新型コロナは1年かかって死者は2000人に到達しないただの風邪です。1ヶ月で3000人を殺すインフルエンザの比ではありません。ただの風邪を2類という「ものすごい感染症」扱いして軽症者も入院させ、その結果、「ベッドが足りなくなる」⇒「コロナ以外の重症患者を入院させられない／通常の手術ができない」⇒「医療崩壊だ」と騒ぐのはあまりに頭が悪すぎませんか？
これは「医療崩壊」ではなく「医療、阿呆かい？」ですよ｣
新井圭輔医師
｢世界一のベッド数で欧米の100分の１の患者数で崩壊させたら世界からどう思われるだろう？日本人にとってコロナの致死率はインフルエンザ以下であることが明らかだ。死亡するのもほぼ持病持ちの高齢者で、インフルなら少なからず重症化する子どもはほぼ重症化どころか発症すらしない。それでインフルその他多くのずっと怖い感染症を減らしてくれたのだ。こんなに優しいウイルスはない。この冬は恐らく、歴史上最も感染症的に安全な年の一つになる。それなのに、なぜ自粛する？経済を止める？インフルが大流行した一昨年まで、自粛したか？経済を止めたか？人にマスクしろと言ったか？｣
石井仁平医師
｢PCR陽性者＝感染者ではありません。PCR検査をやり続けた場合、永久にゼロにはならず、この騒動はいつまでも収束しません。今回の騒動は考えれば考えるほど疑問だらけです｣
藤原紹生医師
｢マスクをして会話をする事で微生物の受け渡しができずに免疫を上げる事が妨げられ、余計に感染しやすい身体になってしまいます。子供たちにマスクをさせているのは馬鹿げている。
医療機関や学校などでPCR陽性者が出た時に全員に検査をして複数の陽性者が見つかるとクラスターだと騒いでいますが、無症状の陽性者を見つけても誹謗中傷の的を増やしているだけで、どうして風評被害を拡げようとするのか理解できません。経済を落ち込ませ、人々の心を荒ませ、相手を信じられなくするような社会を作り、コロナ死亡者以上に非感染者の自殺者を増加させて、どうして平気で居られるんでしょうか？もうそろそろこの茶番を終わらせてもらえないでしょうか？｣
金城信雄医師
｢食事中にマスクを付けたり外したりしろなんて言うのはナンセンス。感染の基本がわかっていない。無しです。
心筋梗塞で亡くなったのに、コロナ陽性であればコロナで亡くなった、としている現状にはものすごく不満を抱いている。医師が付けた病名、死因を覆すことはあってはいけないと思う｣
後藤礼司医師
｢PCRという当てにもならない検査で「陽性になった人」の数を、「感染者」とすり替えて虚偽報道していますが、これは犯罪です。PCR陽性者を感染者だと言って、しょっぴいて隔離処置にし、職場にまでガサ入れする。これは重大な人権侵害、営業妨害です。マスクも感染を防御する効果は全くありません。効果がないだけならともかく、マスク長期着用は有害で危険です。慢性的な低酸素血症を引き起こし、免疫力低下をもたらします。さらにマスクに付着した細菌や真菌、ウイルスで逆に不潔で感染のリスクが高まります。また、装着２時間後から記憶を司る海馬の細胞が死に始め、長期着用で認知症や子供の発達障害の危険が出てきます。人の表情が読み取れないことから小児には重大な精神発達障害、コミュニケーション障害も懸念されます。三密を避け、寄るな、触るな、こもってろ。これも嘘です。「新しい生活様式」とやらは、免疫を低下させ、さっさと死んでもらうための様式としか言えません。｣
小林有希医師
「日々繰り返される報道の偏りと嘘。未だに陽性者数を報道する時に検査件数は報道しない。「陽性」と「感染」と「発症」は違うと医学部で教わったが、指摘する人は少ない。あまりに質の悪い報道が多い。本来ワクチンは治験を含めて開発に10年以上かかるのに、たった半年でできたと言っている。何年も前から準備していたか安全性が確認できていないものを垂れ流すか、どちらかしかないだろう。安全性が確立されていないものを患者さんに打つわけにはいかない。私自身も打たないと決めている｣
正木稔子医師
｢マスコミは、どこでクラスターが発生したと、連日施設名、学校名など出して報道していますが、それでどれほど傷つく人がいるのか、無責任なものです。クラスター！とレッテルを貼られて報道されてしまうのは非常に疑問です。決して犯罪者ではありません。さらに、国や専門家から「気が緩んでいる！」などと上から目線で言われるのは、あまりに不愉快です。そのような報道には惑わされず・振り回されずに、心身の安定を図るような日常を心がけましょう｣
武田恒弘医師
｢｢陽性｣イコール｢感染｣とは、絶対にならない｣
船木威徳医師
｢接種する意味のあるワ苦チンは一本もない。ワ苦チンには様々な有害物質が含まれている｣
中村篤史医師
｢健常者のマスク常用は無意味どころか、かえって感染拡大に加担したり、健康を害するリスクが明確｣
整体師･西田聡先生
｢ワクチンは難病奇病万病の原因です。打ってはいけません｣
石川眞樹夫医師
｢第３波到来と大騒ぎをしている背景にはPCR増幅回数のトリックがあります。無症状や軽い風邪の人にいきなりPCRを実施し、増幅を４０回以上繰り返し「コロナ感染者」と診断しているのが現状。人類がかつて接種されたことのないDNA・RNAワクチンだけに、免疫系の暴走や遺伝子異常など何が起きるか分かりません。打つな！新コロナワクチン｣
高橋徳医師
｢ウィルスや細菌などが付着したままの同一マスクの常時着用は、感染のリスクを高めてしまうという極めて当たり前の考え方が、感染症専門家が何故できないのか不思議。マスク着用は、感染を逆に広げ重症化の要因になりうる。感染状況が一旦収束してから、第2波防止のためマスク着用を義務化した多くの国で感染者数が逆に増えています。｣
竹林直紀医師
｢風邪のワクチンは変異するから作れないとわかっている。詐欺にしか見えない。副反応以前の問題｣
萬田緑平医師
｢PCRはあまりに不確定な検査。これ以上継続したら世界中の皆様が地獄へ向かうことを警告させていただきます｣
小峰一雄医師
｢感染者が増えていると言う嘘を垂れ流し、自粛させ、経済悪化を招き、倒産者、解雇者、自殺者を増やすのか？犯罪でしかない｣
杉田穂高医師
｢｢新型コロナを「指定感染症」から外すことである。
｢ただの風邪｣である若年層には明らかに過剰な措置だ。数日で回復する軽症の感染者であっても入院隔離となり、病床が埋まる。その結果、医療関係者の負担が過多になり、本当に医療措置が必要な高齢者や基礎疾患を持つ人のための医療体制が崩壊に向かいつつある｣
立命館大学政策科学部･上久保誠人教授
｢症状がない限り、マスクをしても意味がない。
マスクで息苦しくなると肺炎のリスクが高まります｣
伊達伯欣医師
｢再自粛･社会的距離･三蜜回避は不要。ウィルスとの共存を｣
上久保靖彦教授
｢「予防接種をしていると発症が軽く済む」という話ですが、予防接種の原理は抗原抗体反応です。医学生理学的に1対1対応です（鍵と鍵穴）。ということは防げる vs 防げない（ドアが開く vs 開かない）だけになります。発症した時点で予防接種は無効だった証とも言えるでしょう。故に、軽く済むということはない訳です。軽く済んだのは、貴方の免疫力のお陰様に他なりません｣
田中佳医師
｢PCR検査を行うこと自体に意味がない。このような検査で確定診断しているのはもはやファンタジーやオカルトの世界の話｣
松本有史医師
｢マスク･過剰殺菌･引き篭りは免疫力を下げ、病氣を増やす｣
Dr. Dan Erickson
「酸素欠乏は永久的な神経障害を引き起こし、あらゆる臓器にダメージを与えます。子供や思春期の子供にとってマスクは絶対に禁物。酸素欠乏は脳の発達を阻害し、その結果として生じたダメージは元に戻すことができません」
マーガレット・グリーズブリッソン博士
｢無症状感染など無いことが証明された｣
ロバートケネディ氏
｢コロナ茶番劇は、完全なる事実無根の大衆的ヒステリーであり、メディアと政治家による扇動。極悪非道。過去に類を見ない正直な一般市民への最大の詐欺行為。コロナは、エボラでもなくサーズでもなく特別な対策は何もいらない。マスクも社会的距離もまったく意味が無い。PCR陽性は感染を意味しない｣
Dr.ロジャー･ホディキンソン氏(医学協会病理検査部門元会長・ウィルス学も含む病理学が専門)
嶋みずえさんの投稿より
以上
我々の常識が変化するほどの情報開示があるのかも！
【日本語字幕版】The Price of Power
～魂の相場～
人身売買と児童虐待のための自然正義国際法廷
主席評議員ロバート・ディヴィッド・スティールの陳述
ウッド弁護士、ディープステイト(DS)の内幕暴露
ラトクリフ国家情報長官がメモを公表:2020年
大統領選挙へのチャイナの関与を明らかにする
一方、米諜報コミュニティーの反トランプ勢力はその隠蔽を働いたと非難
（2021/1/15）
【アメリカ】バチカンを敵に回している
トランプ陣営
（2021/01/09）
トランプ「オマゲートを公開する」
（2021/1/15）
キャサリン・オースティン 支配からの脱却。
支配層は資本主義は邪魔。
なので超デジタル管理社会主義を
567茶番から今後10年で完成させる目的。
（2021/01/07）
CIAとFBIが911事件のデマ関与？
ワシントンの沼をたどる
（2021/01/10）
日本政府は311の発生を
2011年3月3日には知っていた。
双葉町・井戸川克隆元町長
ある時期にこの映像も消しまくられましたね。
井戸川克隆氏のプロファイルからも削除されていました。
Go To トラベル停止、自粛、緊急事態宣言、
その前にまずやるべき事
自民議連 ビジネス往来全面停止要請
（2021年1月13日）
ヒラリー、ＩＴ企業にトランプ支持者の監視追跡要求！PRISM計画合法化か！
（2021/01/16）
SATORISM TV 112「猛攻！テキサス演説から一転！
ハンターバイデン御用の特別検察官任命！
オバマゲートも機密公開で悪事モロバレ！
中国経済も締め上げる大統領！」
（2021/01/16）
「次々と進む泥沼の掃除」
【トランプ陣営デイリーレポート 2021年1月15日】
【速報】トランプ大統領、ハンター・バイデンと
ドミニオン不正を調査する特別検察官を任命する模様
／多数の恩赦も準備 (2021/1/15)
【転載】リ○ウッド弁護士が「真実だから観ろ！」
と言っていた動画に日本語字幕をつけました。【拡散】
裏政府カバールの崩壊1～6 ・・・96分
（YouTubeでは削除されてます）
裏政府カバールの崩壊7～10 ・・・81分
（YouTubeでは削除されてます）
ツイッターのジャック・ドーシーCEOが今後も政治的言論統制を拡大する計画であると語る
トランプ氏のとんでもない“置きみやげ”
米ＵＦＯ&宇宙人情報公開へ 2021/1/12(火)
《時間経過で消失懸念から記事をコピペ》
先月下旬にトランプ米大統領が署名した２０２１年度情報機関授権法に、なんとＵＦＯ（未確認飛行物体）およびＵＡＰ（未確認航空現象）の情報開示に関するものがあった。１１日までにニューヨーク・ポスト紙やＣＮＮなどが報じている。
米情報機関が収集したＵＦＯなどのデータの詳細な分析報告書を１８０日以内に、連邦議会に提出するように国家情報長官や国防長官らに命じたもの。海軍、ＦＢＩ、ＣＩＡなどが収集した極秘情報が報告書に盛り込まれることになる。
これは上院情報委員会起草の２１年度情報機関授権法についての「委員会コメント」という指示書がもとになっている。委員長のマルコ・ルビオ上院議員が懸念しているのは、ＵＦＯなどが敵対国によるものなのか否かということ。法案成立の１２月２８日から１８０日以内なので６月２５日までに報告書を提出しなければならない。
かつて、ジョン・Ｆ・ケネディ大統領は亡くなる１０日前にＣＩＡ長官に対して、ソ連のミサイルと混同しないようにＵＦＯを別途精査するよう命じた。しかし、暗殺されたためストップになった。
ＵＦＯ研究家の竹本良氏は、こう語る。
「ＵＦＯ問題についてはＣＩＡやＦＢＩは情報公開法（ＦＯＩＡ）に基づいてトップシークレット以下の情報は、かなり開示してきました。今回はトップシークレットを上回るＵＳＡＰ（不認可特別アクセス計画）などの上位クリプト（暗号化物）領域の情報公開を迫っているのです。ここには水爆、宇宙人、反重力、フリーエネルギー機関、ＪＦＫ暗殺などの、これまで触れることができなかった情報が、たんまり蓄積されているのです」
トランプ氏のとんでもない“置きみやげ”だ。
竹本氏は「今回の情報開示命令は上院情報委員会の委員会コメントによるものなので、バイデン氏が大統領に就任しても実行しなくてはいけないのです。ＵＦＯ研究家にとっては、ここまで知恵を働かすトランプ氏に軍配を上げたい気持ちが湧き起こってきます」と指摘する。
（東京スポーツ）
《上記記事への感想》
これは「トランプの置き土産」ではなく、大統領二期目の課題です。
米大統領選挙中に日本とアメリカ宇宙軍の歴史的な協力関係が締結！銀河連邦！？火星基地！？宇宙軍(ガーディアンズ)月面+火星！事実ベース + 銀河連邦 +米大統領選挙との関係性を多角的に考察する！
（2020/12/21）
トランプ大統領が創設指示した宇宙軍（ガーディアンズ）に関する歴史的秘密を暴露した書籍が以下の通りです。『ありえない世界【SSP:秘密宇宙計画】のすべて 想定超突破の未来がやって来た!』
【第52弾】ワシントンから７回目のショックと感動のメッセージが有りました
(2020/12/20)
【第53弾】ワシントンから(８回目)のショックと感動のメッセージが有りました
（2020/12/21）
【 01.11 役情最前線】（2021/01/11）
以下は１９９４年１０月に行われたアレックス・コリアー氏へのインタビューです。
♯１～♯１０まで１０本のYouTube動画です。
♯１ （アンドロメダ銀河からの宇宙人との接触者）
～中略～
♯１０ （地球人としての未来）
尚、地球外知的生命体には、地球人類に対して、友好的存在と非友好的存在がいますが、
地球人類の権力頂点付近の権力者（バチカンや英国バッキンガム宮殿を含む王族）と非友好的地球外知的生命体との関係性に所在する地球人類勢力（ディープステイトやカバル）に対して、トランプ＆プーチン側が友好的地球外知的生命体と連携して戦っている。
地球人類に対して非友好的な宇宙人は、地球人類の感性を三次元内に閉じ込めて支配し、奴隷として盲従させる事。友好的宇宙人は、地球人類の感性が三次元の枠組みを超えて多次元化して、精神的・物質的進化の道を進むことを促している。
この事実を地球人類が理解していくプロセスの初期バグ解除（洗脳解除）がトランプの大統領選挙に重なったと考えて良いと思います。
感性が多次元化すると、ウソや犯罪や陰謀が死語に近づいていきます。
トランプ大統領の二期目の政策は、この多次元化による厳正な平和を目指すことに費やされます。
さっき、ほこっと出してみたけれど、意外に価値観が分からない人が多いようだ。
世界銀行300人委員会の決裁書なんだけど、よく見てみなよ。エリザベス女王の署名があるだろ？w
これで何が分かる？
コロナ騒動は、エリザベス女王の決裁で行われたものだよ、ということ。
FacebookとInstagram、何故か突然トランプ大統領のアカウントが復活～ネットの反応「ツイッターへの反応見てびびったんだろ」「世界中の首脳から批判されてビビったか？ 何の声も上げなかった日本の首相は情けない」
（2021年1月16日）
以上
ポンコツっていう表現は、的を得ていない！「無能」であり「適職ではない」が正しい。
ポンコツだけでは済まされない！
菅首相がコロナ会見で「国民皆保険の見直し」
というグロテスクな本音をポロリ
https:/
（記事前半省略）
想定外の質問に「国民皆保険の見直し」というグロテスクな本音をポロリ
だが、こうした菅首相の“本性”がもっともあらわになったのは、会見の最後だ。質疑応答の最後は独立系ニュース専門ネット局「ビデオニュース・ドットコム」代表の神保哲生氏が指名され、神保氏は医療体制を強化するための感染症法や医療法の改正といった法制度変更の検討について「政府の仕事ではないのか」と指摘。その上で改正の意志があるのかを問うたのだが、菅首相の回答はこういうものだった。
「まず、このコロナ感染者への医療について、政府として、そこに対応してもらっているその医療機関に対して、しっかりご支援をさせていただいたり、あるいは保健所への人員の派遣、そうした体制をつくったり、クラスターが発生すると政府のチームがそこにおこなって対応するなど、そうしたことについて政府は対応をおこなってきました。
そしてまた、医療機関でありますけれども、日本にはいまの法律があるなかで、逼迫状況にならないように、政府としては、ベッドは数多くあるわけでありますから、それぞれの民間病院に一定数を出してほしいとか、そういう働きかけをずっとおこなってきているということも事実であります」
“法改正といった問題から検討するのが政府の仕事なのではないか”と追及されたのに、訊かれてもいない現状の対策（しかも不十分さが指摘されているものばかり）をダラダラと挙げるというのも「ポンコツ」感が満載だが、しかし、重要なのはこのあとの発言だ。
「そして、この感染症については先ほど申し上げましたけれども、法律改正はおこなうわけでありますから、それと同時に医療法について、いまのままで結果的にいいのかどうか、国民皆保険、そして多くのみなさんが診察を受けられるいまの仕組みをつづけていくなかで、今回のコロナがあって、そうしたことも含めて、もう一度検証していく必要があると思っています」
問われたのは医療体制の強化のための法改正の問題だったのに、なんと菅首相は「国民皆保険の見直し」ともとれることを言い出したのである。
そもそも、神保氏は官邸記者クラブのメンバーではない“フリージャーナリスト枠”として質問をおこなったため、当然、事前の質問通告もしておらず、その上、コロナに対する関心も理解力・読解力もまるでない「ポンコツ」の菅首相はその質問の意味をほとんど理解できていなかったはずだ。そんななか、自分が答えられることとして、「医療体制のための法の見直し」というキーワードから導き出されたのが、「国民皆保険」だったのだろう。
ようするに、菅首相の頭のなかにはほかの新自由主義者たちと同じく「国民皆保険の見直し」があり、それが咄嗟の質問により図らずも口から出てきた、ということだ。
実際、菅首相は8日に『報道ステーション』（テレビ朝日）に出演した際、「民間病院の協力が進んでない」という問題の認識を問われたとき、「コロナやってない病院のところにはですね、いわゆるお客さんが、行かないんですって」などと発言。病院に行く患者のことを「お客さん」と呼んで批判を浴びたが、これは国民皆保険制度を民間病院の「既得権益」になっていると考えているがために飛び出した発言だったのではないのか。
言っておくが、この国では国民皆保険制度をとっていても困窮を理由に受診を控えて症状が悪化してしまう「メディカル・プア」が問題化しており、コロナによる経済的打撃によりそれはさらに深刻化していると指摘されている。そんななか、「無料低額診療」制度を拡充しようと言うのならまだしも、「国民皆保険」を見直し、軽症者の自己負担増や公的保険の範囲見直しなどが取り入れられれば、さらに受診控えが進行し、治療を受けたくても受けられないアメリカのような事態が巻き起こるのは必至だ。
医療体制の強化をもとにした質問の回答が、よりにもよってこのコロナ禍にあって社会保障費削減を目指すかのようなものになる──。これはもはや「ポンコツ」で済ませられる問題ではない。「人でなし・残虐非道・鬼畜のポンコツ総理」と呼ぶべきだろう。
（編集部）
《感想》
申し訳ないが、国民の立場が理解出来ない
「無能な首相」と言わざるを得ない。
「国民から徴収する税金で食べている」
立場の自覚が無い。
ならば、お前が受け取っている歳費を
1/10にして痛みを実感してから発言するか、
直ぐに議員を辞めるかしてほしい。
それが「公助よりも、自助を優先させる」
ガースー流です。
上記感想を書いた後で、
以下の原田武夫氏のYouTube動画を見ました。
菅総理の「国民皆保険」見直し発言？
について解説します
（原田武夫の『日々是解説』Vol. 8）
https:/
この原田武夫氏の言う「国民皆保険の見直し構想」の
ニュースソースを菅総理が把握しているとは、とても思えません。
もしも理解していたら、もっと別な臭わせ方をするのではないか？
菅総理が「ビデオニュース・ドットコム」代表の
神保哲生氏の質問の本質を理解していた
ようには到底思えません。
そして、原田武夫氏の菅官邸フォローのような説明は、
立場上理解できますが「国税が減るから社会保障制度が脆弱になる」
ここは必然との言い方はどうなんだろう？と疑問を呈したいです。
国税が減っているのならば「特別会計の精査」に
向かうのではないか？特別会計は各省庁ごとに存在しますが、
ここを仕切っているのは日米合同委員会です。
トランプがDSを退治しているので、特別会計の国家予算が
宗教法人のお布施非課税制度を介してマネーロンダリングしている
可能性の資金還流を絶てば、潮流も変わってくるのではないか？
「ホテル朝食自粛で菅首相がストレス」
読売新聞記事に批判殺到
（２０２１年１月１５日）
https:/
Go To トラベル停止、自粛、緊急事態宣言、
その前にまずやるべき事
https:/
自民議連 ビジネス往来全面停止要請
（2021年1月13日）
伝聞でしかも匿名Nさん情報（ロンギニスの杖？）
読み切ってみてください。
イタリア在住FBFHさんより、転載！
【CCPを解体するEO13959発令】
2021/01/13
サイモン・パークス氏らのビデオ情報
急展開です。
トランプ側は計画を早めました。
物事が激変するかもしれません。
まずは米国から大変化が起きます。
トランプの大統領令が発動されましたから、CCPの重要な企業が全て潰れる事になります。
また、これらの企業と繋がりのある日本企業（CCP技術を提供していた）も大打撃を被るでしょう。
次に、米国は宇宙兵器を使って中国の核兵器基地を破壊するそうです。
CCPの情報戦により世界中に嘘の報道が次々に流され、CG映像も流され、それらに騙されている保守の人達はトランプが劣勢になっていると不安視しています。
CCPの下品で低レベルの嘘報道に躍らされてはなりません。
US Has Just Declared War on China! - Simon Parkes Must Video | China | Before It's News
（ビデオ）
1月11日付け
ついに米国はCCPに宣戦布告しました。
死に物狂いの反トランプ勢力が、トランプ支持者らを分断させ弱体化させる為に多くの偽情報を流しています。
トランプ大統領は厳重に守られています。
ネット上でもスパイがこの様な偽情報を流して混乱を招いています。
ダニエル氏が、トランプ陣営から直接情報を得ています。
ダニエル・ダウル氏から入手した情報として：今から5時間以内に大統領令13959が発動されます。
この大統領令で潰される中国企業については下記にリストアップします。
この大統領令は、CCP、PLAのある企業に投資する事を禁止します。
つまり米国の宣戦布告です。
サイモン：
この大統領令は水曜日に発動されると思っていました。
彼らは計画の実行を早めたのです。
CCPは北朝鮮に核の脅威の強化をしろと強い圧力をかけています。
CCPが世界中の工作員に活動命令を出した為米国は計画の実行を早めたのでしょう。
イスラエルとイランの間にも多くの問題が存在します。
もはや大統領選の問題ではなくなっているのです。
これは世界的な問題なのです。
CCPのシナリオが見えてきましたから、戒厳令が必要となりました。
これは誰にとっても恐ろしいように見えますが腐敗した全てのシステムを解体する必要があります。
新年早々、ペルシャ湾を航行中のイランのオイルタンカー（複数）に地雷が設置されていた事が分かり、地雷の撤去作業が行われました。
この事について主要メディアは一切報じません。
この大統領令が発動されると中国市場は完全に破壊されます。
対象リストにはファーウェイやアリババも含まれています。
様々な業界の大手企業が対象となっていますから中国市場は完全に終わります。
中国の鉱業会社が潰れるとCCPは大打撃を被ります。
今こそ人々は実際に何が起きているのかを知らなければなりません。
これまでずっとバイデン対トランプの大統領選のパントマイムが繰り広げられてきましたが、実際は、文明世界vsCCPの戦いなのです。
北朝鮮は既にトランプ側についています。
中共が次の手を開始したなら、米国は神の杖（宇宙兵器）を使ってCCP核兵器を破壊します。
CCPは三峡ダムの地下に大量の核兵器を保管していると聴いています。
サイモン：
それはニュートロン中性子兵器なのでは？
三峡ダムの地下には大量の核兵器が保管されているだけでなく、邪悪な生物兵器研究所があり、人身売買の拠点でもある武漢市ともつながっている為、三峡ダムは破壊されなければならないとの事です。
サイモン：
三峡ダムの地下には、イギリスに持ち込まれた変異したウイルスの人体実験場があり、中性子兵器が保管されていると聴いています。
三峡ダムの地下には大量の兵器（核兵器の可能性大）が保管されている為、
それを宇宙兵器で破壊しないと非常に危険なのです。
最近、宇宙兵器で中国のダム（地下に兵器が保管されている)が次々に破壊されています。
これは核戦争ではなく地下にある核兵器を破壊するという事です。
CCPが完全に破壊されると同時に
CNNなどの主要メディアも崩壊します。
あと2～3時間後に嘘の報道ばかりをしている主要メディアが解体されます。
人々に嘘の報道ばかりしている主要メディアこそ最初に解体しなければなりません。
EO19359発動と並行して米政府が運営するプロジェクト・オーディン（スターリンク量子インターネット）が稼働します。
同時にウィキリークスやモサドのサテライトも並行的に稼働しています。
サイモン：
主要メディアが解体されれば湾岸が平和になります。
主要メディアが解体されれば邪悪な嘘の報道は一切なくなります。もうすぐそこまで来ています。
サイモン：
この状況下ではテレビを介して緊急放送システムが利用されなければなりませんね。
緊急放送は米国だけでなく世界中で行われます。
世界的な緊急放送を行う為には中国を機能不全に陥れないとできません。
チャーリー：
世界のメディアを支配しているのはたった6人です。
ですから世界的な緊急放送をするのは難しくありません。
数千人が支配しているのではないのです。
各国の主要メディアはたった6人によって支配されています。
最も困難なことは、緊急放送に人々がどのように反応するかです。
何も理解できない人が多いでしょう。
米大統領選まで干渉したCCPは核兵器を失っても情報戦で世界中の人々に嘘の情報を流して混乱させるでしょう。
我々の仕事は真実の情報を世界中に流し続け人々に何が起きているのかをはっきりと分からせる事です。
サイモン：
ペロシのトランプ弾劾はもう間に合いません。
これでペロシは6番目のどくろに到達しなければ。
チャーリー：
過去4日間に、6番目のどくろが辞任するのではないかとの報道がありました。
彼ら（ディープステート側）は世界中で何が起きているのかを知っています。
彼らはバカというよりも傲慢なのです。
彼らは長い間、世界中を支配してきましたから、誰も彼らを潰す事などできないと思っていたのです。
我々のような奴隷が活動しても何もできないと思っていたのです。
しかし突然、多くの人々が覚醒し、傲慢だった彼らは戦々恐々としているのです。
トランプ側の砂上の楼閣を解体する方法が素晴らしいのです。
砂上の楼閣のトップを取り除かなくても、楼閣の中間部の砂を取り除けば隙間ができて崩れてしまいます。
そこから真実の情報が洩れだし多くの人々が覚醒します。
サイモン：
今まさに超限戦が起きています。
ただし、CCPが二度と報復できないようにするには武力攻撃が必要です。
従来のミサイルでは中国の核兵器（基地）を破壊する事はできません。
ナッシュビルでも使われた宇宙兵器を使うしかないのです。
証拠が全て揃い、大統領令が発動され、量子インターネットの使用も含め、CCPに対する攻撃の準備は整いました。
あとはゴーサインです。
サイモン：
いつ武力攻撃が起こるのでしょう。
また、この様な状況下で、我々はどの様に情報発信ができるのでしょうか。
1週間に1度でもよいので世界中の人々を支える為に情報を発信していきたいです。
チャーリー：
ビッグテックのSNSが突然シャットダウンしますから、人々はかなり戸惑うでしょう。
我々ができる事は、独自のプラットフォーム（新たなＳＮＳ）を創設し、良い事が起きているのだから怖がらないでください、と呼びかけることです。
真実の情報を発信する為には我々独自のサーバーも必要です。
世界中のメディアが中共に侵食されCCP指示通りの報道を行ってきました。
FOXは左右に振れています。
FOXはどちら側にもつきたくないのです。
ホワイトハットが既に主要メディアに入り込んでおり、ブラックハットを成敗しています。
皆さんに伝えたい事は、最後には良い結果となります。
主要メディアがシャットダウンしても、停電が起きても、中国の核兵器が破壊されたことで核戦争の恐怖が報じられても、核戦争は起きません。
CCPを武力攻撃する事は世界中の人々を覚醒させるためにも必要なことなのです。
4次元のカオスは地球上に5次元の世界をもたらします。
チャーリー：
人々は恐怖心によって殺されてしまうのです。
絶対に恐怖心を持たないでください。
サイモン：
ロシアはCCPへの攻撃に対しては暗黙の了解です。
ロシアは一切それに手を出さないとの事です。
チャーリー：
トランプとプーチンは、ボディランゲージを見ても非常に仲が良い事が分かります。
ロシアは主要メディアの嘘の報道で悪者にされていますから、ロシアのイメージを回復させる為にも、米中戦争には関わらない事にしたのです。
首脳会談でプーチンはメルケルの前を素通りしてトランプと握手を交わしたのですから、誰が友人で誰が友人でないかが明確です。
トランプはメルケルが大嫌いです。
プーチンはメルケルの前を素通りするとき、「ポーランドに賠償しなさい。」と言い放ったのです。
その為メルケルは彼女の正体がバレている事を知りました。
メルケルは東ドイツに生まれました。
彼女のDNAは東ドイツ（共産主義者）なのです。
彼女の家族の写真を見れば彼女の正体がわかります。
◆大統領令13959の下で潰される企業（造船、建設、テクノロジー、通信を含む）：
Aviation Industry Corporation of China
China Academy of Launch Vehicle Technology
China Aerospace Science and Technology Corporation
China Aerospace Science and Industry Corporation
China Communications Construction Company
China Electronics Corporation
China Electronics Technology Group
China Mobile
China National Chemical Corporation (ChemChina)
China National Chemical Engineering
China National Nuclear Corporation
China Nuclear Engineering & Construction Corporation (CNECC)
China General Nuclear Power Group
China Railway Construction Corporation
China Shipbuilding Industry Corporation
China South Industries Group
China Spacesat
China State Construction Engineering
China State Shipbuilding Corporation
China Telecommunications Corporation
China Three Gorges Corporation
China United Network Communications Group (China Unicom)
CRRC Corporation
Dawning Information Industry Co. (Sugon)
Hikvision
Huawei
Inspur
China North Industries Group Corporation (Norinco)
Panda Electronics
Sinochem
Semiconductor Manufacturing International Corporation (SMIC)
China National Offshore Oil Corporation (CNOOC)
China Construction Technology
China International Engineering Consulting Corporation
内容の動画
https:/
反乱法発令までの流れ
https:/
◆発行日 2020年11月12日
国際緊急経済大国法（50 U.S.C. 1701 et seq.）（IEEPA）、国家緊急事態法（50 U.S.C. 1601 et seq.）、および米国法典第3章301条を含むアメリカ合衆国の憲法および法律により、大統領としての私に与えられた権限により。
私、ドナルド・J・トルンプ アメリカ合衆国大統領は、中華人民共和国（PRC）が、軍事、諜報、その他の安全保障装置の開発と近代化のために米国の資本をますます利用しており、これにより、大量破壊兵器、高度な通常兵器、米国とその国民に対する悪意のあるサイバー攻撃の開発と展開を含む、米国の祖国と海外の米軍を直接脅かすことを可能にし続けていることを発見します。
中国の軍事、諜報、その他の安全保障機構の発展の鍵を握るのは、中国の大規模な、表向きは民間経済である。 中国は「軍民融合」という国家戦略を通じて、中国の民間企業に軍事・諜報活動を支援させることで、国の軍産複合体の規模を拡大させている。 これらの企業は、表向きは民間企業でありながら、中国の軍事・諜報・安全保障装置を直接支援し、その開発と近代化を支援している。
同時に、これらの企業は、国内外の公的取引所で取引される米国の投資家に有価証券を販売したり、米国のインデックスプロバイダーやファンドに働きかけて有価証券を市場に提供するなど、米国の資本へのアクセスを確保するためのその他の行為を行うことで、資本を調達している。 このようにして、中国は米国の投資家を利用して軍の開発と近代化に資金を提供しているのである。
したがって、私はさらに、中国の軍産複合体は、中国の軍事、諜報、その他の安全保障装置の努力を直接支援することによって、米国の国家安全保障、外交政策、経済に対して、その源のかなりの部分が米国外にある、異常で異常な脅威を構成していると判断します。 米国の祖国とアメリカ国民を守るために、私はここにこの脅威に関する国家緊急事態を宣言する。
したがって、私はここに注文します：
セクション1。（a）次のアクションは禁止されています。
（i）2021年1月11日の東部標準時間の午前9時30分から、中国共産党の軍事会社の、上場証券、またはそのような証券から派生した、またはそのような証券への投資エクスポージャーを提供するように設計された証券の取引この命令のセクション4（a）（i）で、米国人によって定義されているもの。そして
（ii）この命令のセクション（4）（a）（ii）または（iii）に従って、人が共産主義の中国の軍事会社であると決定されてから60日後の日付の東部標準時間の午前9時30分から開始する。公開取引されている証券、またはその人の米国人によるそのような証券の派生物であるか、投資エクスポージャーを提供するように設計されている証券の取引。
（b）このセクションのサブセクション（a）（i）にかかわらず、午後11時59分以前に行われた価値のある購入または販売。 2021年11月11日の東部標準時は、2021年1月11日の東部標準時の午前9時30分時点で米国人が定義した中国共産党の軍事会社で保有していた有価証券の全部または一部を売却するためだけのものです。この命令のセクション4（a）（i）では、許可されています。
（c）このセクションのサブセクション（a）（ii）にかかわらず、この注文のセクション4（a）（ii）または（iii）に従って共産主義の中国軍会社であると決定された人については、価値のある購入または販売が行われたそのような決定の日から365日以前に、そのような決定の日から60日の時点で、そのような人が保有する米国人が保有する証券から全体的または部分的に売却することのみが許可されます。
（d）このセクションのサブセクション（a）の禁止事項は、法令、またはこの命令に従って発行される可能性のある規制、命令、指令、またはライセンスで提供される範囲を除き、締結された契約またはライセンスにかかわらず適用されます。または、この注文の日付より前に付与された許可。
Sec。 2.（a）米国人または米国内で、この順序で定められた禁止事項を回避または回避する、回避または回避する目的がある、違反を引き起こす、または違反を試みる取引は禁止されています。
（b）この順序で定められた禁止事項のいずれかに違反するために形成された陰謀は禁止されています。
Sec。 3.（a）財務長官は、国防長官、国防長官、国家情報長官、および国防長官が適切とみなす他の執行部門および機関（機関）の長と協議した後、財務長官は、これにより、規則や規制の公布を含むそのような行動を取り、IEEPAによって大統領に付与されたすべての権限を使用してこの命令の目的を実行する権限を与えられます。財務長官は、適用法に従い、財務省内のこれらの機能のいずれかを再委任することができます。すべての機関は、この命令の規定を実行するために、その権限の範囲内ですべての適切な措置を講じるものとします。
（b）この命令に従って発行された規則および規制は、とりわけ、この命令に従って禁止されている取引を許可する手順を確立する場合があります。ただし、この命令に基づいて免許を発行する前に、財務長官は国務長官、国防長官、および国家情報長官に相談するものとします。
Sec。 4.定義。この注文の目的のために：
（a）「共産主義中国軍会社」という用語は
（i）国防長官が、公法105-261のセクション1237（セクション1233によって修正された）に従って、米国またはその領土または所有物のいずれかで直接的または間接的に活動する共産主義の中国軍会社としてリストされた人物公法106-398および公法108-375のセクション1222の、この命令の日付の時点で、この命令の付録に記載されているように、国防長官がそのような人物をそのようなリストから削除するまで。
（ii）国防長官が財務長官と協議して、米国またはその領土または所有物のいずれかで直接的または間接的に活動している共産主義の中国の軍事会社であると判断した人は、次のようにリストされます。国防長官がそのような人物をそのようなリストから削除するまで、公法106-398のセクション1233および公法108‑375のセクション1222によって修正された公法105-261のセクション1237。または
（iii）財務長官が公法105-261のセクション1237（b）（4）（B）の基準を満たすものとして公にリストしている、またはすでに決定された人の子会社として公にリストしている人中国共産党の軍事会社は、財務長官がそのような人物がもはやその基準を満たさないと判断し、そのような人物をそのようなリストから削除するまで。
（b）「エンティティ」という用語は、政府または政府機関を意味します
そのような政府、パートナーシップ、協会、信託、合弁事業、企業、グループ、サブグループ、またはその他の組織の性質。
（c）「人」という用語は、個人または団体を意味します。
（d）「証券」および「証券」という用語には、1934年証券取引法のセクション3（a）
（10）、公法73-291の「証券」の定義が含まれ、15U.S.C。で改正されました。 78c
（a）（10）。ただし、発行時に満期が9か月を超えない通貨または手形、手形、為替手形、または銀行家の承諾（猶予日数またはその更新を除く）満期も同様に制限されており、この注文の目的のための担保となるものとします。
（e）「取引」という用語は、上場証券の価値のための購入を意味します。そして
（f）「米国人」という用語は、米国市民、永住外国人、米国の法律または米国内の管轄区域（外国の支店を含む）に基づいて組織された団体、または米国内の人を意味します。
Sec。 5.財務長官は、国務長官および必要に応じて国防長官と協議して、この順序で宣言された国家緊急事態に関する定期的かつ最終的な報告を議会に提出する権限をここに与えられます。 NEAの401（c）（50 USC 1641（c））およびIEEPAのセクション204（c）（50 USC 1703（c））。
Sec。 6.一般規定。 （a）この順序のいかなるものも、以下を損なう、またはその他の影響を与えると解釈されてはならない。
（i）法により執行部門または機関、あるいはその長に付与された権限。または
（ii）行政管理予算局の局長の、予算、行政、または立法の提案に関連する機能。
（b）この命令は、適用法に準拠し、予算枠の利用可能性を条件として実施されるものとします。
（c）この命令は、米国、その部門、機関、または団体、その役員、従業員に対して、法律または衡平法で執行可能な、実質的または手続き的な権利または利益を生み出すことを意図しておらず、また作成するものでもありません。 、またはエージェント、または他の人。
ドナルド・J・トランプ
ホワイトハウス、
2020年11月12日。
https:/
転載は以上です。
そして、上記に関連しそうな以下のサイト情報
上記と関連する中国三峡ダムの地下基地の破壊に関する情報です。
米中戦争！？（必見です）＃大統領選挙
（2021/01/14）
https:/
人身売買と児童虐待のための自然正義国際法廷主席評議員 ロバート・ディヴィッド・スティールの陳述
https:/
[転載]リ○ウッド弁護士が「真実だから観ろ！」と言っていた動画に日本語字幕をつけました。【拡散】
https:/
https:/
以上
