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トランプと言えば、ジョーカー


トランプと言えば、ジョーカー。



そんなトリックスターを意味する「ジョーカー」を的確に表現しているサイトを見つけました。



トランプが阻止したTPPと、日本人における世界情勢に対する無知
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=122705


上記サイトからの抜粋です。


竹下雅敏氏からの情報です。


トランプ大統領のTPP離脱によって、“グローバリストが固めてきた世界の一角が音をたてて崩れた”
というのは、その通りではないでしょうか。記事の文末では、こうした劇的な変化が、なぜか日本人だけにはそれが伝わらないとあります。
私もツイートなどを見ていて、相当な知識人で優れた論評をしている人が、こと世界情勢に関しては全くとんちんかんであるのを、よく見ています。むしろ世界情勢に関して正確な認識をしているのは、いわゆる陰謀論者と呼ばれている人たちです。私から見れば、世界の悪の中枢にイルミナティが居るのは明らかだと思いますが、こうしたことが、いわゆる常識のある人には陰謀論に映るようです。
反トランプデモで、マドンナに代表される歌手や俳優がトランプ大統領に対して強固な抵抗をしていますが、私から見れば、彼らがイルミナティのメンバーであるという証拠でしかありません。要するに、ピザゲイト事件が暴かれると、彼ら自身が捕まってしまうわけです。マドンナやレディ・ガガ悪魔崇拝者であることは明らかで、このような連中がトランプ大統領の人権侵害を批判しています。
しかし無知な人には、こうした悪魔崇拝者の偽善が正義に見えるようです。
(竹下雅敏)




非常に重要な事が書かれていると思いますので、備忘録として、ここに転記します。





しばらく留守にしていてアップできませんでしたが、この間の最も重要なニュースといえば、トランプが公約を果たして、TPPから離脱し、事実上この条約の息の根を止めたことです。



(中略)...
トランプは「この問題については長いこと議論してきた。私たちがやったこと(離脱)はアメリカの労働者にとってすばらしいことだ」と述べていますが、アメリカだけでなく、参加各国の労働者すべてにとって素晴らしいことです。なぜならTPPはグローバリストによる、大企業をさらに太らせるための商取引きルールだからです。どの国も(オーストラリア、ブルネイ、カナダ、チリ、日本、マレー
シア、メキシコ、ニュージーランド、ペルー、シンガポールベトナム、アメリカ)国民に何も知らせずTPP参加を決め、密室で議論を進めてきたため、
国民の強い反対運動が起きていました(特に農業など生産部門から)。



それを、他ならぬグローバリストの巣窟・アメリカの新大統領が就任三日目につぶしてくれたのだから、劇的展開です。グローバリストが固めてきた世界の一角が音を立てて崩れたと感じざるを得ません。



またTPPは中国を除外することで、中国への経済的ダメージを狙っていたことから、中国側はこれに対抗してアジア太平洋自由貿易地域条約(FTAAP)を進めてきましたが、これも発効させる必要がなくなったわけです。もっとも、トランプは中国からの輸入品には高い関税をかけるとも述べていますが、具体的なことはまだこれから。



(中略)...
日本政府の対応は



安倍総理大臣は26日の衆議院予算委員会で、TPP協定への理解を粘り強く働きかける考えを示しながらも、「日米の間でどのような経済連携の関係がよいかも見据えながら議論していきたい」と述べ、アメリカとの間でFTA自由貿易協定や、EPA経済連携協定の締結に向けた交渉を行うことに含みを持たせました。
ただ、政府内では、アメリカとの2国間の交渉になれば、大きな譲歩を迫られることになりかねないなどとして、あくまでも多国間の経済連携を目指すべきだという意見が出ています。

また、トランプ政権は、交渉に時間がかるFTAなどより、自動車など個別の分野で目に見える成果を挙げようとしてくるのではないかという見方も出ています。このため政府は、2月上旬に行う方向で最終調整している日米首脳会談でのトランプ大統領の出方も見極めたうえで、2国間の交渉に応じるかどうか慎重に検討することにしています。



(中略)...
日本の動き



国会で承認 関連法案も成立TPP協は(2016年)12月9日午後開かれた参議院本会議で採決が行われ、自民・公明両党と日本維新の会などの賛成多数で可決
承認されました。あわせて、関連法も可決、成立しました。本会議の討論で、自民党は「協定は、国内のサービス業、製造業だけでなく、農林水産業も活性化させることができ、わが国の経済成長に大きく資するものだ」と述べました。一方、民進党は「安倍総理大臣は『TPPは国家100年の計だ』と言っているが、アメリカのトランプ次期大統領の離脱宣言で、発効する可能性はほとんどゼロで、今となってはまったくの独りよがりに過ぎない」と述べました。そして、採決が行われた結果、TPP協定は、自民・公明両党と日本維新の会、日本のこころを大切にする党などの賛成多数で可決・承認されました。
あわせて関連法も可決・成立しました。



関連法案とは



TPP協定の国会承認とあわせて、11の関連する改正法を束ねた法律が成立しました。
この中には、▽牛肉や豚肉の生産者が全体で赤字経営になった場合に、赤字額を補てんする制度の拡充などを盛り込んだ改正法、▽牛肉や豚肉などの輸入が急増したときに国内の生産者への影響を抑えるため、一定の輸入量を超えれば関税を引き上げる
「セーフガード」を発動する手続きを定めた改正法、▽小説や音楽などの著作権について、現在は原則、作者の死後「50年間」となっている保護期間を「70年間」に延長する改正法などが含まれています。ほとんどの法律はTPPの発効が条件となっているため、当面、施行の見通しは立っていません。



発効の条件



日本やアメリカなど12か国が参加したTPP協定の署名式は、日本時間の2月4日、協定文書のとりまとめ役を務めたニュージーランドオークランドで行われました。各国は、現在、協定の発効に向けて国内手続きを進めています。
TPP協定は、署名から2年以内に参加する12の国すべてが議会の承認など国内手続きを終えれば発効します。
しかし、2年以内にこうした手続きを終えることができなかった場合には、12か国のGDP国内総生産の85%以上を占める少なくとも6か国が手続きを終えれば、その時点から60日後に協定が発効する仕組みになっています。
日本のGDPが17.7%、アメリカが60.4%と、この2国だけで加盟国の全体の78%に達するため、
日本とアメリカのほかにGDPが比較的大きな4か国が手続きを順調に終えれば、TPPは2018年の4月に発効することになります。



「積極推進」の国々には、政治家や圧力団体などグローバリストの狗がもぐりこんでいたことが想像される記事です(そもそも力のない弱小国が大規模な貿易協定に参加しても、彼らはいずれ大国に食われ、さらに経済が衰退する)。
2018年4月に発効を予定していたというのは、推進派がヒラリー当選を前提にしていたからで、そこにTPP反対を表明してトランプ叩きが始まったのです。しかし局面を変えられないと見ると、退任間際のオバマに指示して協定発効を急がせ(失敗)、一方ではトランプ就任直前に情報機関による異例の発表(ロシアが大統領選挙で暗躍していた、など)をさせるなど、常識では考えられない最後の悪あがきをくり返しました。
常識というのは、普通、旧大統領は新大統領がうまく国を導いていけるように、あらゆる協力を惜しまないものだからですが、オバマの行動はプーチンが批判したほど異常でした。



この数年間のアメリカの政治情勢がいかに激しく、そして劇的な変化をとげたか(今も変化しつつある)ということは、世界情勢ウオッチャーはみな感じているでしょう。
・・・でも日本人だけにはそれが伝わらない。それは反戦・反原発・反TPPの市民でさえマスコミ情報に頼っているからです。



なお、ちなみにトランプは「(ウソをつかない)新しいメディアが必要だ」とも述べています。私の希望としては「報道倫理法」などをつくり、事実確認が取れない記事、明らかなウソを流したメディアを罰し、発行停止とか3度やると会社解散とかして欲しいな。これを「過激な要求」と思う人は歴史を知らないから。私たちは、ウソ情報を広めて日本を戦争に駆り立てたのも新聞でした。それを忘れて報道を頭から信じている市民は、同じように今もだまされているのです。2017.1.29


転記終了です。




僕のトランプに対する現時点での評価・・・《と言っても、憶測や偏見や専門家でもない一般人である僕の勘や直感に過ぎない話です》は、アメリカ国民の民意を感情レベルで代表している人物と言う認識です。
ですから、政治における高度な判断、大局的かつ理性的な見方、ワールドワイドな視野に立って米国の国際的な立場をバランス良く配慮した・・・などと言う既存の『政治家らしさ』
は、微塵も感じさせない。トランプは、政治家ではなく米国の利害を守るビジネスマンであり国益第一主義者なのではないかと思います。



だから、他国がどうなろうとそんな事は関係無い。米国民が経済的に強くなり、米国だけが繁栄すれば良い。その為にはTPPは、生ぬるい。
そして、トランプが政治家にならざるを得ない局面があるとすれば、対中国、対ロシアのような、米国民が戦争(殺し合い)になり得る局面にのみ政治家ヅラをするのではないかと思います。このような見方で見ていきますと、トランプは非常に幼い駄々っ子に見えて来ます。



★※★勿論ですが、これは僕の個人的見解で、ややもすれば偏見として視野の狭さを指摘される可能性を含んでいます。この可能性を充分に脇に挟みながら慎重に以下をご一読下さい。



なぜ、そんなバランス感覚を欠いた人物であるトランプ氏が大統領になったのか?
ここに対しては、僕は以下のように考えます。

もしも、ヒラリーが大統領になっていたら、基軸通貨ドルを守る為に、米国債を大量所有する中国と日本が戦争状態となって、両者共倒れで、米国の借金である国債償還期限を守る必要がなくなれば、米国の基軸通貨としてのドルがこれまで通り存続する。
このシナリオがあったのではないか?
安倍晋三は、このシナリオが読めていたからこそ、『戦争が出来る法案をゴリ押ししたのではないか?』・・・そして、TPPによって経済奴隷国へのレールが敷かれるが、それでも日本における安倍晋三の立場は守られるとの認識があったのではないか?
僕はこのように安倍晋三を見ています。



しかし、ヒラリー大統領のシナリオは崩された。トランプは正にジョーカーだったのです。
そして、トランプのアメリカファーストは、裏を返せば、ジョーカーエゴイズムとなります。




国内へのドメスティック対応はそれで良いのでしょうが、米国の国際対応が “露骨なエゴイズム” と酷評されれば、トランプの政権は長く保たないでしょうね。
ドル急落=相対的な円高騰と言う従来通りのシナリオになるのか?
もしも、そうなれば2008年の再現です。リーマンショックによるドル安=円高=日本国内の株安不況と言う短絡的なシナリオ通りになるのか?

ここに対する日本政府や日銀の対策はあるのか?
この他にも、様々な疑問があります。


トランプの在日米軍の駐留経費全額補填しろ!には、どう対応するのか?
TPPを止めて、二国間協定に持ち込むトランプの戦略をどのように迎え撃つのか?
トランプの示す「変化の潮流」に対する返しワザとして、特別会計200兆円の一部が、宗教のお布施非課税を経由して、マネーロンダリングされて戦後の日本国民の思想統制資金としてジャパンハンドラー達やその実行部隊である “怖い人達” へのアウトソーシングの仕組みまで、白日の下に晒して、腹をくくって暴露する人達が出て来るのか?(ここは、2002年に暗殺された当時民主党議員だった石井鉱基氏の「特別会計特殊法人の癒着・・・影で糸を引く日米合同委員会」に言及する人達が出て来るのか?・・・しかし、これは未だデマの領域です)。

様々な闇があります。文部科学省天下り問題もしかり。もしも、今後、経済産業省天下り問題にも発展する場合、文部科学省経済産業省に共通するところは?と言う視線が向かう先は、『原子力ムラ』となります。





『透明化』と『隠蔽密室談合化』と、政治には二つの潮流がありますね。 前者には『光』、後者には『闇』が似合います。

そして、『闇』は『病み』に通じてますね。これは、本能的に納得できます。僕
達がこれから迎える宇宙空間的な変化の潮流は、上記の『光』と『闇』のどっち
かな?
答えは明白でしょ?



上記のような想いを巡らすと、公転周期3600年のプラネットXであるニビルと
トランプの役割が相通じているように感じられるのは僕だけでしょうか?





《参考サイト》

戦後日本社会における最大のタブーとも言える「日米合同委員会」の実態につい
て、岩上安身が吉田氏にお話をお聞きします。
http://sun.ap.teacup.com/souun/21239.html



菅直人が放置した「石井紘基氏の遺志」を引き継げるのは小沢一郎しかいない!
http://etc8.blog.fc2.com/blog-entry-626.html



レックス・コリアー氏:ニビルは確実に地球に最接近する
http://mizu8882.blog.fc2.com/blog-entry-1354.html



ニビルNibiruとは
http://www.jp-spiritual.com/nibiru1.htm



ニビル (仮説上の惑星)
http://bit.ly/2k8wpUQ



【緊急】遂にホワイトハウスが「隕石衝突」防衛構想を公式発表! 今年10月のニ
ビル直撃は確定コースか!?
http://tocana.jp/i/2017/01/post_11990_entry.html






以上です。